職場の健康がみえる 産業保健の基礎と健康経営 Occupational health : An Illustrated Reference guide
- 収録内容
- 監修者一覧
- 読者の声
- 追加コンテンツ
- 注目点/改訂ポイント
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収録内容
産業保健総論
― 職場における健康
― 産業保健スタッフ
― 産業保健に関わる法令・制度
― 産業保健に関わる法律用語
健康経営
― 健康経営
― 職場における代表的な健康問題
― 健康経営の実践
安全衛生管理体制
― 安全衛生管理体制総論
― 各役職の選任と職務
― 衛生委員会/安全委員会/安全衛生委員会
― 労働安全衛生マネジメントシステム
― 安全衛生教育
作業環境管理
― 作業環境管理総論
― 作業環境測定とその後の対応
― 事務所の環境管理
― 受動喫煙対策
作業管理
― 作業管理総論
― 作業管理による改善
過重労働対策
― 過重労働対策総論
― 長時間労働者に対する面接指導
労働災害
― 労働災害の定義と認定要件
― 労働災害発生時の会社の対応
健康診断
― 健康診断総論
― 一般健康診断
― 特殊健康診断
― 事後措置
― その他の健康診断
メンタルヘルスケア
― メンタルヘルスケア総論
― 職場復帰支援
― ハラスメント対策
― ストレスチェック制度
配慮が必要な労働者に対する職場の支援
― 妊娠・出産・育児に関する健康管理
― 海外派遣労働者の健康管理
― 高年齢労働者の健康管理
― 障害者雇用と合理的配慮
― 治療と仕事の両立支援
外部機関
― 職場の健康に関わる外部機関
監修者一覧
泉 博之 | 産業医科大学 産業生態科学研究所 人間工学研究室 准教授 |
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江口 尚 | 北里大学医学部 公衆衛生学 講師 |
大久保 靖司 | 東京大学環境安全本部 教授 |
岡田 邦夫 | 特定非営利活動法人 健康経営研究会 理事長 |
苅田 香苗 | 杏林大学医学部 衛生学公衆衛生学 教授 |
川上 憲人 | 東京大学大学院医学系研究科 精神保健学分野 教授 |
北岡 大介 | 北岡社会保険労務士事務所 代表 |
立石 清一郎 | 産業医科大学 保健センター 准教授 |
田中 完 | 日本製鉄(株)鹿島製鉄所 主幹 |
津野 香奈美 | 神奈川県立保健福祉大学大学院ヘルスイノベーション研究科 講師 |
土肥 誠太郎 | 三井化学(株)本社健康管理室長・統括産業医 |
濱田 篤郎 | 東京医科大学病院 教授 |
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廣 尚典 | 産業医科大学 産業生態科学研究所 精神保健学研究室 教授 産業医科大学 産業医実務研修センター センター長 |
堀江 正知 | 産業医科大学 産業生態科学研究所 産業保健管理学研究室 教授 産業医科大学 ストレス関連疾患予防センター センター長 |
宮﨑 洋介 | 産業医科大学 ストレス関連疾患予防センター 特任助教 |
明星 敏彦 | 産業医科大学 産業生態科学研究所 労働衛生工学研究室 教授 |
森 晃爾 | 産業医科大学 産業生態科学研究所 産業保健経営学研究室 教授 |
山本 健也 | 東京大学環境安全本部 准教授 |
読者の声
産業保健活動に必要な知識を広く把握するために便利。また、衛生管理者や安全衛生課長など他の職種の人と共有するときにわかりやすく、活用できる。(大阪府 保健師 S.M.さん)
すごくわかりやすい。今まで、産業保健の本でこのようにまとまっているものがなかったので、いつも持ち歩いています。(東京都 衛生管理者 F.T.さん)
法令など具体的でわかりやすかったです。人事労務にもすすめたいです。(東京都 保健師 T.M.さん)
産業保健などの総合書として良い本だと思います。わかりやすく素晴らしい本です。(愛知県 経営者 M.A.さん)
学校の指定教科書として購入した。産業保健の根拠法や実際の役割が詳しくまとめられていて理解しやすかった。イラスト・図でイメージがつきやすく知識が深まった。(愛知県 学生 M.M.さん)
注目点/改訂ポイント
職場の健康管理はこの本から!職場に置いておきたい、安心の一冊。
■1,200点以上のイラスト・図表でわかりやすい、産業保健のビジュアルテキスト!
・労働衛生の3管理や安全衛生管理体制といった基本的事項から健康経営、メンタルヘルスケア、過重労働対策、両立支援まで1冊で網羅。
■産業保健スタッフも人事労務担当者も使える!
・産業医、産業保健師、人事労務担当者、衛生管理者、経営者、管理監督者など職種を問わず利用可能。
・「産業医とはどういう職種か」「安全配慮義務とは何か」「法定労働時間の定義は」「生活習慣病とは何か」など基礎の基礎から丁寧に解説しており、初学者にも最適。
■法令根拠がしっかりわかる。
・事業主が行わなければならない労働衛生対策を網羅的に解説。
・義務規定、努力義務規定に関する内容には対応する法令の条文番号を明記しており、根拠が明確。
・働き方改革関連法、パワハラ対策法制化、受動喫煙対策など2019年11月までに成立した最新法令・ガイドラインにも完全対応。